2004.06.16

　 東急建設株式会社（東京都渋谷区：社長 山田豊彦）は、亜細亜学園（東京都武蔵野市：理事長 瀬島龍三）からの依頼により、建物の構造を熟知したゼネコンならではの技術やノウハウを活かした既存の無線ＬＡＮ環境の調査を行い、将来にわたる最適環境の構築を提案し、同大学が目指すユキビタス・キャンパスの実現に寄与することになりました。
　 東急建設では、今回の取り組みを通して自社が保有するＩＴ関連の様々な予測技術や対策技術をシステム化しており、今後はファシリティマネジメント（ＦＭ）における重要なツールとしてＩＴコンサルティングを積極的に活用し、受注と信頼の獲得に努めてまいります。

　 亜細亜学園は亜細亜大学（４学部）と亜細亜大学短期大学部（１学科）の社会科学系総合大学を持つ学校法人であり、約4万7,000�uのキャンパスには校舎、図書館、体育館など17の建物が並び、学生・教職員合わせて約7,500名が利用しています。
　 同大学では研究や教育の様々なシーンで情報ネットワーク環境の活用を図るため、平成８年より主な施設にＬＡＮ回線を敷設するなど、早くからキャンパス内の情報化に取り組んでいました。その後、情報インフラとしてのブロードバンド化が急速に進むなか、授業スタイルの多様化や学生のライフスタイルの変化を想定してネットワーク環境を無線ＬＡＮに切り換えることを決め、４年前からキャンパスエリア全体をカバーするための中継機器（アクセスポイント／以下 ＡＰ）の設置を行ってきました。
　 しかし、ＡＰの設置については、従来はブラインドエリアを無くすことを優先して取り付けることが一般的であったため、結果として箇所数やコストの面で効率的な配置になっていない場合があり、混線や誤作動などの不都合も懸念される状況にありました。
　 そこで同大学は、キャンパス内の新２号館の建設工事を設計も含めて受注した当社に対し、新校舎における最適な無線ＬＡＮ環境の実現を求め、続いてキャンパス全体の最適な無線ＬＡＮの環境づくりについても協力を依頼したものです。

　 一方、当社では、ブロードバンド化が進む情報社会における建設業としての可能性を見出すため、建築物の情報インフラの整備を進めるとともに、将来の需要を見据えたＩＴソリューションを開発し事業化するための組織を５年前に立ち上げ、マンション、ホテル、オフィス、教育・研究施設などを対象に、エンドユーザー本位の情報ネットワーク環境の提供に取り組んできました。
　 そこで、当社は同大学の要請に応えるため、自社で保有する実験施設や様々なＩＴソリューションを活用し、大学キャンパスのような広い敷地内に用途の異なる建物が多数混在する施設を対象に、使い勝手の良さ、コスト、セキュリティー、メンテナンス等を考慮して、最も効率的な情報環境システムの実現を支援するＩＴコンサルティング・システムを構築したものです。

【システムの概要】

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　 当社は、新２号館の無線ＬＡＮを設計する際に、まず「電界強度調査技術」によって既設の建物で無線ＬＡＮ環境を計測し、そのデータをもとに「２次元最適化シミュレーション技術」を用いて既存の電波の影響、建物形状、材質等を考慮したシミュレーションを行い、有害な磁場の発生が予見されれば「電磁シールド技術」で遮断するなどの方策を盛り込むことで、新校舎における最適な環境づくりを目指しました。
　 次に、既設の建物に対しては、実際の計測データをもとに建物内外の様々な位置で検証を行い、キャンパス全体の最も効率的なＡＰの再配置を提案していきました。
　 また、当社の持つファシリティマネジメント技術を活かし、既設のネットワーク環境を含めて一元管理する「無線ＬＡＮアクセスポイント管理ツール」の提供も行っています。