本工法の評価の結果、以下の事項が認められました。
●近接施工の適用範囲が既設構造物より離隔距離1m程度であること
●設計手法が実用的なこと
●本工法に用いるプラスチックドレーン材が、透水係数、引張り強度、目詰まり性などの点で十分な性能を有していること
●過剰間隙水圧を速やかに消散する機能を有しているため、在来グラベルドレーン工法に比べて地盤改良効果が向上していること
●振動・騒音による周辺への影響が少ないこと
中でも、在来のグラベルドレーン工法よりも液状化防止対策として有効であると認められたことは特筆すべき点です。
地震大国と呼ばれる我が国でも、液状化現象に対する対策が本格的に始まったのは比較的最近のことであり、いまだ未対策の諸施設が数多く残されています。特に液状化現象の発生しやすい沿岸部にエネルギー施設や工場が集中する我が国では、これら施設に対する万全の対策の必要性が叫ばれています。
当社では早くから液状化現象の解明と対策技術の開発を進め、すでに地盤の調査・解析から対策工法の施工までを一貫して行う液状化対策トータルシステムを確立、ソフト・ハード両面からのサポート体制が整っています。今回の運輸省の評価証取得を機に、当分野に対する積極的なPR・営業展開を進めていく方針です。